E は本当に  なのか       - 石油開発リスク ー                ガイドマップ  ホーム
 
 試掘のリスク

試掘井を1本掘るのに陸上で5〜10億円、海上で30億〜50億円かかるそうです。試掘成功率というのは世界的に言われている数字は7%から15%と言われています。

しかし、採ってみるとほんのわずかの量しか出なかったというケースもありますす。

試掘井の数に対して本当の油田、ガス田になる発見率というのは
3%から4%と言われています。


また、開発したけれど採っているうちにどんどんなくなってきて、予想よりも量が少なかったという結果もありますす。

石油・天然ガスの開発事業はこのような
リスクと常に向き合わざるを得ません。

 
 長い開発期間

開発施設や、輸送のためのパイプラインを引くなど、大きな油田になると生産が始まるまでに6、7年かかります。実際、商業用原油が売れるまでの開発期間は10年程度はかかるようです。

その間に
インフレがあって予想以上に開発費がかさんでしまうなどの不安要素もあります。

油価の上昇を見込んで、生産を始めても、思うほどに油価が上らないため、
採算割れということもあるのです。

また、例えば
スーダンのような、地域紛争や戦争によって操業そのものができなくなる事、産油国の主権に基づく石油開発政策や為替管理政策の変更、あるいは法律を変えられて没収されてしまったりケースなどもあります。

石油開発は、発見から生産までの時間がとても長いのが問題です。

 
 プラットフォームの生活

世界の石油の1/3が海底油田から掘り出されています。海底油田の上に建てられる巨大な掘削施設(プラットフォーム)は、現在約7000ほどあり、30万人が働いていて、24時間操業で掘り出される量は1日300万トンに上ります。


このプラットフォームに調理師、医師、看護婦、牧師、教師、心理学者、等々の人々が働いており、ヘリコプターで陸から通勤しているそうです。ですから悪天候の時の通勤は危険を伴います。


カナダのニューファンドランド沖にもプラットフォームがあり、この周辺は年間2000個も
氷山が漂流してくるため、高圧放水砲で氷山をよけているのです。


 
 プラットフォーム事故

1980年3月、ノルウェー沖に係留されていた石油掘削用プラットフォームのアレキサンダーキーランド号が暴雨風の中で5本のコラムのうちの1本が本体から切断・分離し、約30分後に上下が反転して転覆する事故があり212名中の123名が死亡。

原因は、溶接部の
溶接欠陥があり、破断。事故後、設計基準が見直され、構造強度の強化、暴風雨時の十分な浮力と復元性の確保等が規定されました。
1988年にも
北海でガス漏れによる爆発が起き、167人の犠牲者が出ています。

メキシコ湾にある海上石油掘削基地「ディープウオーターホライズン」で2010年4月、
爆発事故があり、少なくとも作業員 11人が行方不明になっています。

その後、掘削の許認可を担当する米国内務省鉱物資源管理局がメキシコ湾で今回原油流出事故を起こした施設を運営していた
英石油大手BPをはじめ多数の企業に対し、環境影響評価を免除して海底掘削を認めていたと報じました。掘削許可は、本来法律で義務づけられた米海洋大気局の承 認も踏まないで出されていたといいます。

2010年7月ふたを閉じた結果、とりあえずは原油の流出が止まったようです。今後油井を完全閉鎖してしまう必要 があります。

これまでに流出した原油は、約70万キロ・リットルと推計されてています。米史上最悪の環境被害となったのは疑いなく、流出した原油は、メキシコ湾の広い範囲で海の生態系を脅かすとともに、深刻な
漁業被害を 引き起こしました。

2010年9月にも同じメキシコ湾で石油掘削施設の爆発がありました。当時13人がいて、うち1人が負傷しているといいます。

 
 プラットフォームの撤去

イギリスの海域における、全てのプラットフォームを撤去するのに掛かる費用は1995年時点で3450億ドルに上ると推定されており、パイプラインの撤去まで含むと6210億ドルに達するとされています。

また、浮力タンクに溜まった重金属が水の中に浸透するという問題もあり、その廃棄に際してはリスクがあります。しかも完全に解体されずに残ったプラットフォームに漁船が網を引っ掛けるなどの問題もあります。

高さ449フィートの貯蔵ブイを1996年に撤去する提案が出された時には、グリーンピースがこれを占拠してイギリスで環境上の問題となりました。

アメリカでは、海洋生物学者による11年間の研究で、その地域の減少しつつある魚種にとってプラットフォームが隠れ場所となっていることを発見し、
人工魚礁として存置することを提案しています。

アメリカ海洋大気圏局では、この提案は検討に値するとしているが、しかし石油プラットフォームの影響を詳細に研究するために
更なる資金が必要であるとしています。

 
 

 

 

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